2020年の所得2,600万円、2021年の所得1,300万円
去年は年収が半減した。
おととしは年収が多かったのが主な要因だが。
単純に計算してみると、
住民税が260万円だ。
月に均すと21万円の住民税なわけだ。
毎月給料から天引きされるが、
これが辛い。
手取りが10万円も違ってくるのである。
私のタイトな財務状況だと、
余剰資金は返済にすぐに回してしまうので、
日々の生活費を賞与に依存せずに、月給だけで賄おうというスタイルのワタクシ。
非常に生活が苦しかった。
ぶっちゃけていうと、
私の給料は手取りで50万円。
自宅が社宅だが、自己負担分もあるので、43万円位の手取りになる。
これがここ1年程、33万円だったのだ。
住民税の源泉徴収額が変更になるのは6月からなので、
5月まで、この苦しみが続くことになる。
そもそも基本給は人並みで、
賞与の方が固定給より多い場合があるという特殊な給与体系なので、
こういう「事件」が起きてしまう。
勤め人は生活プランが立てやすい
勤め人は月給制で、
ほとんど一定だ。
月々の生活をハンコで押したように同じような収支計画で過ごすことができる。
安定した生活（笑）を送るためには非常に良いシステムだ。
しかし、
賞与が大幅に上下する働き方をしている場合、
私のような事件が起きる。
私はせいぜい10万円だったものが20万円になっただけだが、
もっと上下する勤め人だと辛いことが起きるだろう。
5000万円の所得があると、住民税は500万円となり、
毎月46万円以上が給与から天引きされてしまう。
翌年の所得が1,000万円程度だと、手取りがほぼ吹き飛んでしまう。
5,000万円貰った！！！
と、はしゃいで、全額高級車やマンションの購入に充てたら、
翌年の納税で死ぬことになる。
気を付けたいが、
私の勤め先はそこまでのアップダウンはないので、安心だ。
年収が多かった年はその翌年の住民税を考慮しておかねばならない。
2,500万円の所得を得たら、10％は住民税の支払のために別建にして
貯蓄しておかねばならない。
自分の給料を自分で積み立てる感覚だ。
勤め人なんて早く卒業して、
自分の給料は自分で決めるに限る。
つづく