結婚するより必要に応じて風俗に行った方がいいですか？という質問
若き経済的自由を志す者から相談のメールが届いた。
この質問はスルーできない。
私はかねてより、結婚は経済的基盤ができてから行うべし。
と主張してきた。
本多静六先生も同様の趣旨の発言をしている。
最近、同性婚を法律で認めろと言う主張も聞こえてくる今日この頃。
結婚とは何かをしっかり定義する必要がある。
なお、結婚という定義は法律婚とする。
事実婚という国家の法律で認められていない生活実態は含まないものとする。
こういう主張には各所から批判もあるが、
残念だが、経済力と結婚には厳然たる相関関係がある。
特に女性の側から、結婚相手には「一定の経済力を求める」という尺度があるではないか。
多数の女性が、伴侶としての男性に「経済力」を求めている。
即ち、私の言う、男子たるもの若くして結婚せず、経済的に独立して後、
家庭を築くべしという主張と、世の女性のニーズは全く矛盾しない。
30ソコソコで貯金もできない男子は結婚を10年先延ばしした方が良い。
立身出世し、経済的独立を果たして後、結婚したらよろしい。
最近でこそスマート婚という概念が浸透し、無駄な結婚式や、
バカバカしい新婚旅行、新築マイホームも避ける傾向にあるが、
私が結婚した時にはまだまだウン百万円の結婚式、ウン十万円の指輪、ウン十万円の新婚旅行という、今思えば経済的独立を2年は遅らせるような常識が蔓延していた。
苦労して貯めた貯金をそんなものに使い、
子供ができて妻の収入が減り、
子供が育ってきたら教育費に追われて、ぎりぎりの生活で、
貯金もできずに気が付いたら中年となりリストラである。
そんな人生を送ってはならない。
いや、男性に限らず女性も経済的独立を果たし、
勤め人や男に頼らず、自分の事業に養ってもらって、
優雅に子育てをしたらよい。
ただ、女性の場合には出産適齢期というものがあるので、
その点、男性より不利である。
これは人工子宮というテクノロジーがない以上は、
女性に課せられた人生の負荷と言える。
話はそれたが、
まず質問に答える。
結婚＝性行為と捉えるならば、その通り。
である。
しかし、結婚とは子孫を作り、育てる社会の単位であるから、
風俗とは比較できない。
自分の子供を産み、育ててくれる風俗は私の知る限り存在しない。
経済的独立を果たすまでは風俗に行くというのはある。
いかに好き同士であろうが、30歳－30歳の男女がいたとしても、
どちらも貧乏人であれば、別れた方がよろしい。
女性は出産の都合もあろうから、
カネがあって尊敬できる男性と結婚すればよろしい。
男性は臥薪嘗胆し、10年かけて勤め人年収600万円、大家収入500万円を達成し、
その時に30歳の女性と結婚するのがよろしい。
10年の間、格安の風俗に行くことを楽しみに貯蓄に励み、大家業を拡大しよう。
この趣旨に合致するのであれば、質問者の質問には「いかにも」と答える。
単に風俗的機能を配偶者に求めるのは間違っている。
配偶者とは子供を産み、育てるという共通認識がなくては結婚する意味は厳密にはない。
仮に子供が欲しくない夫婦がいたとする。
これは単なる恋人関係と何が違うのだろうか？
国家がこれを積極的に承認して、税制上の優遇を与える意味はない。
あくまでも永続する国家として結婚を推奨するのは、
将来の国家を担う国民を増やすという目的があるからだ。
であれば、子供や育児を伴わない夫婦は税制上優遇する必要はない。
しかし、子育てという趣旨からすれば、
同性婚も認めて良いケースがあると思う。
それは同性婚で、養子を迎えて育児を行う場合である。
このケースでは、国家としても将来の国民を育成するのだから、
法律でそれを認め、税制面で支援するのは間違っていない。
今の同性婚、LGBT婚の議論にはこの観点が欠けている。
次世代の国民を育成するのであれば、極端な話、犬と人間でも、牛と人間でも結婚したらよろしい。
個人的な嗜好を国家が認める必要はない
話が質問とはズレてきたが、続ける。
であるからして、同性婚は認める必要はない。
但し育児をする場合には認める。
これで良い。
そもそも子供も作らない単なる恋愛であれば、
勝手にしたらいいのである。
国家に認められないとダメだと言うのであれば
そんなものは本当の恋愛ではない。
本当の恋愛とはむしろルールすら壊しても構わない。
親に勘当されても突き進んでしまう。
親戚から総スカンを食らってでも添い遂げる。
そういうものが恋愛であろう。
そしてそれは時として悲劇を産みながらも、
感動を与えるのである（ロミオとジュリエット然り）。
私が本当に恋愛をしているならば、
国家などに認めてもらったら、逆に冷める。
面白くもなんともない。
という訳で子孫を作る気がない人は一生風俗に行っておればよろしい。
老後の面倒をお互いに見るという機能もあるかもしれぬが、
それに国家が優遇措置を与える必要もなかろう。
それは年金でカバーすればよい。
LGBTの皆さんも、子供を育てる単位として法的、税制的に優遇しろ。
というならば良いが、子供もいらないけど婚姻させろというのは筋が違うのである。
あくまでも結婚という社会単位を国家が積極的に承認、支援するのは、
子供のためだという観点ですべての議論を再構築してほしい。
をはり